【PR】朝日新聞社、デジタル版の成長へ 組織を再構築⋯社長CEO　確かな情報を届ける「トラストアンカー」でありたい

朝日新聞社、デジタル版の成長へ 組織を再構築 | 株式会社朝日新聞社のプレスリリース

マーケティングを強化、コンテンツ展開と一体で　女性管理職の起用も加速
株式会社朝日新聞社

2026年2月27日 16時10分

株式会社朝日新聞社（代表取締役社長CEO：角田克）は27日、新年度の新たな執行役員体制を固めました。６月の株主総会に向けた取締役人事と合わせて、組織を再構築します。紙面、デジタルともにコンテンツの質を維持しながら、デジタル空間に届ける力を高める狙いです。（執行役員などの一覧は資料として添付しています）。

メディアトランスフォーメーションに外部人材登用

デジタル版の成長に向け、メディアトランスフォーメーション統括にグーグル合同会社のDirectorおよびGetty ImagesのVice Presidentの経験がある島本久美子を専務執行役員として起用し、さらに30代の外部人材をマーケティング担当役員（CMO、Chief Marketing Officer）として招聘します。新たに設置するデジタル編成本部、デジタル事業本部、マーケティング推進室を中心に、コンテンツ展開、マーケティング強化を一体的に運用し、デジタル成長を実現させます。販売部門ではデジタル推進部を新設し、デジタル版会員の増加に、販売所と連携して取り組みます。

角田克社長ＣＥＯ　「トラストアンカー」でありたい

真偽のあやふやな情報、あきらかなフェイクニュースさえも飛び交う時代です。私たちは社会の変化に向き合い、人々の判断の基盤となる確かな情報を届ける「トラストアンカー」でありたいと考えています。4月1日付の人事・組織体制は、多様な人材が意思決定に関わり、編集力、発信力、マーケティング力、そして技術・AIの力を一体で高めていくためのものです。人材育成と組織づくりを積み重ね、信頼されるニュースを、これからの時代にふさわしいかたちで社会に届けてまいります。

メディア事業本部の体制を刷新

（略）

※全文はソースで
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000002112.000009214.html