「食費増」、回数減らす人も　困窮する若者、NPOアンケート―「早急に支援拡充を」

　調査は11月、困窮する若者を支援する認定NPO法人「D×P」(大阪市)が、運営するLINE相談の利用者を対象に実施。440人(平均21.3歳)から有効回答を得た。

　昨年より支出額が増えた項目(複数回答)は「食費」が最多で、1カ月当たりでも「増加した」が76.0%に上った。「変わらない」「減少した」とも約6.0%だった。

　食費が増加したと答えた人の対応策(複数回答)は、「安い食材を探す」が最も多く63.7%で、「量や回数を減らす」(43.0%)、「仕事を増やした」(32.0%)が続いた。キャッシングサービスや消費者金融などを利用したという回答も目立った。

　自由記述欄には、「コメも高くカップ麺に頼るしかなく、食べ続けていたら体調を崩した」(20歳女性)との切実な声が寄せられた。「どの食材も高いのに手取りが物価に見合っていない」(19歳女性)などの意見もあった。

　同法人の今井紀明理事長は「物価が上がる中でも奨学金の給付額や手取りは変わらず、食費を削らざるを得ないのは深刻な状況。国や自治体は食料支援を早急に拡充してほしい」と話している。

時事通信　編集局2025年12月27日14時32分配信
https://www.jiji.com/jc/article?k=2025122700090&g=soc#goog_rewarded