【社会】SNSが台頭しオールドメディアは壊滅危機…公平性が問われるテレビの選挙報道の意義とは？

2026年2月14日

1: 夢みた土鍋 ★ 2026/02/14(土) 08:34:06.21 ID:??? TID:dreampot

昨今、選挙におけるテレビ報道のあり方が問われています。市民の情報源はマスメディアからネット・SNS・動画配信へと瞬く間に変化。2024年の兵庫県知事選挙ではSNSやYouTubeの影響力が注目された一方、マスコミの発信に批判が集中。テレビは“時代遅れ”、“権力寄り”などと揶揄され、以来“オールドメディア”という表現が定着しました。

また、テレビの選挙報道で意識されている“公平性”についても改めて考えていく必要があります。現在は各候補者を扱う時間を秒単位で揃え、テロップの色などにも注意を払いながら報道が行われている中、今回の衆院選の討論番組では発言機会の公平性を問題視する声が。

一方で、BPO（放送倫理・番組向上機構）は“量的公平”よりも情報の質や中身を分配する“質的公平”が必要だと指摘。形式的な公平性にとどまらず、有権者の判断材料を十分に提供できているのかが問われています。

SNS時代の今、テレビの選挙報道はどうあるべきか。今回はキヤノングローバル戦略研究所上席研究員の峯村健司さん、Forbes JAPANの谷本有香さん、経済アナリストの池田健三郎さんとともに考えます。