【中共メディア】 プラグインハイブリッド車を最初に購入した人たちが後悔し始める

2026年2月27日、中国メディア・観察者網は、プラグインハイブリッド車（PHEV）を早期に購入したオーナーたちが
リセールバリューの暴落などに直面し、後悔していると報じた。

記事は、3年前に「ガソリンでも電気でも走れ、航続距離の不安なし」という触れ込みでPHEVが市場の寵児となった背景を紹介。
当時は純粋な電気自動車（EV）が航続距離の不安や充電インフラの不足に悩む中、PHEVは「両方の良いところ取り」として
世界の自動車メーカーが相次いで参入し、フォルクスワーゲンやトヨタ、BMWといった老舗メーカーも急遽PHEVモデルを投入したと伝えた。

その上で、実態は華々しい宣伝とはかけ離れていたと指摘し、本当に燃費を抑えるには高頻度の充電が不可欠で、冬場に暖房を使うと
純電動走行距離が4割も減少し、ほぼ毎日の充電を強いられるオーナーもいるとした。

そして、深夜の安い電気を求めて未明に充電に向かうなど、節約した電気代が時間的・肉体的コストに飲み込まれ、
「充電の自由」が「充電の奴隷」に変質したというオーナーの声を紹介している。

記事はさらに、リセールバリューという経済的な打撃が深刻であることにも言及。25年時点でPHEVの3年後の残価率は45％前後である一方、
同クラスのガソリン車は60％以上を維持しており、その差は約15ポイントに及ぶと紹介した。

具体的には、21万5000元（約489万円）で購入したPHEVが3年後に約10万2000元（約232万円）まで下落するのに対し、
20万元（約455万円）のガソリン車は約13万元（約296万円）で売却できると説明した。

記事は、PHEVの残価率低下の原因として、EVの航続距離が600kmを超え、800Vの超急速充電が普及したことによる、
PHEVの相対的な機能面での陳腐化を挙げた。また、小型バッテリーの頻繁な充放電による劣化リスクや、複雑な構造に起因する高額な
整備コストにも触れている。

最後に、自宅に充電設備がある都市通勤者など限定的な場面ではPHEVに価値が残るとしつつも、大多数の消費者に対しては
「万能」をうたう宣伝を警戒し、購入価格だけでなくリセールバリューや修理費、時間コストを含めた「全ライフサイクル」のコストを
見極めるべきだと提言した。（編集・翻訳/川尻）
https://www.recordchina.co.jp/b971517-s25-c30-d0193.html