「男性が家事を少なくすれば出生率が低い」…韓国を批判した「ノーベル賞教授」

１８日（現地時間）、米ワシントン・ポスト（ＷＰ）はコラムで、ゴールディン教授が昨年発表した「赤ちゃんとマクロ経済」（Ｂａｂｉｅｓ　ａｎｄ　ｔｈｅ　Ｍａｃｒｏｅｃｏｎｏｍｙ）というタイトルの研究を紹介した。

男性が家事労働をより多くするところでは出生率がさらに高く、そうでないところではさらに低いというのが該当研究の骨子だ。

ゴールディン教授は「特に、第２次世界大戦以降、高成長を成し遂げ女性の労働市場進出が活発に行われた国の中でも、夫婦の中で女性の家事労働時間が男性に比べて多い国家であるほど出生率が低い」と指摘した。

韓国、ギリシャ、イタリア、日本、ポルトガル、スペインなどの出生率が１．３％前後に落ちた「最低出生国」と米国、デンマーク、フランス、ドイツ、スウェーデン、英国などの出生率が１．６％前後の「低出産国家」の差がここで発生するという説明だ。そして、２０２３年基準で０．７２人で世界一低い出生率を示した韓国を代表的な事例として挙げた。

ゴールディン教授は「韓国の女性は男性より毎日３時間以上家事労働をしていることが分かった」とし、「韓国は夫婦平等の側面で過去に閉じ込められている」と話した。

急速な経済成長と現代化を成し遂げた韓国で、女性は社会でキャリアを積みたいと思っているが、男性は依然として妻が家にいなければならないという伝統的な考えを持っており、このような認識のギャップが出生率の急激な下落につながったという説明だ。

ゴールディン教授は「（ある社会が）急速な成長を経験すれば、各世代に現代社会に適応する十分な時間を与えない。（その社会は）彼らを現代社会に押し込んでしまう」と指摘した。

また、夫婦が育児と家事労働を均等に分担する方法として「男性は他の父親たちも家事を多くしていると信じなければならない」と提案した。

ゴールディン教授は低い出生率に対して「焦り過ぎ」としながらも、これを解決することを願う米国議会にはスウェーデン、フランス、英国、カナダのように政府が補助金を支援する保育サービスを提供することを解決法として提示した。

中央日報日本語版 2025.02.20 08:17
https://japanese.joins.com/JArticle/330127