【朝日新聞】ウクライナ戦争で即時停戦言わず、世論煽った日本メディア　被爆地・広島で感じた怖さ

ロシアのウクライナ侵攻から3年を迎える。この間、私は被爆地・広島に身を置きながら、この戦争が私たちに問いかけるものを見てきた。
その中で最も痛感したのは、戦争というものの愚かさを知るはずの被爆国日本のマスメディアが率先して戦争を煽（あお）り
まるでゲームのように戦況に一喜一憂し、それに世論が熱く呼応していく危うさである。まさに「新しい戦前」とも言える異様な姿だった。

被爆80年の入り口で、日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）に2024年のノーベル平和賞が授与された。
核戦争への切迫した危機感からである。だが、核戦争に発展するかもしれないウクライナ戦争が目の前で起きているにもかかわらず
それを一刻も早く止めるべきであるという主張が、なぜメディアの主流とはならなかったのか。
2023年5月には広島で主要国首脳会議（G7サミット）が開かれたにもかかわらず、なぜそれを停戦に向けた機会として生かすべきだという思潮にならなかったのか。
G7結束をうたうばかりで、むしろ即時停戦の声は押しつぶされてきたと言ってもいいだろう。

「戦え一択」を推し進めたメディアの期待に反して、現実の戦況はウクライナにとって苦しくなるばかりである。ウクライナが勝てないことが自明となる中、米ロは停戦に向けて動き始めた。

振り返ってみるとこの3年間、被爆地・広島からは、あらゆる核とあらゆる戦争に反対する非核・非戦のヒロシマの精神が発信されてきた。
しかし、好戦的なメディアに国内世論が動かされる危うさや、戦争のリアリティーというものに対する耐性のなさがあらわになったようにも思えた。
最も大切なのは戦争回避に尽くすことであるのに、いつか日本は簡単に、ウクライナのように戦争に巻き込まれるのではないか。そんなことも真剣に考えた。